Fの就職情報

(1）連結経営指標等

（注）１．第12期より国際会計基準（以下、IFRS）に基づいて連結財務諸表を作成しております。

２．売上収益には、消費税等は含まれておりません。

３．第11期において普通株式がストック・オプションの行使により9,407,000株増加し、発行済株式総数は435,539,900株となっております。

４．第12期において普通株式がストック・オプションの行使により3,804,000株増加し、発行済株式総数は439,343,900株となっております。

５．第13期において次の事由により普通株式が減少及び増加したことにより、発行済株式総数は431,256,017株となっております。

・2014年８月29日付の自己株式の消却により10,569,883株の減少

・ストック・オプションの行使により2,482,000株の増加

（注）１．売上高には、消費税等は含まれておりません。

２．第９期の株価収益率については、当社株式は非上場であるため、記載しておりません。

３．2011年７月21日付で株式１株につき100株の分割を行っております。

４．第10期において次の事由により普通株式が増加したことにより、発行済株式総数は426,132,900株となっております。

・2011年７月21日付の普通株式１株につき100株の株式分割による349,360,011株の増加

・2011年７月29日付の有償第三者割当増資による2,500,000株の増加

・2011年12月14日付で新規上場に伴う公募増資による70,000,000株の増加

・ストック・オプションの行使に伴う744,000株の増加

５．第11期において普通株式がストック・オプションの行使により9,407,000株増加し、発行済株式総数は435,539,900株となっております。

６．第12期において普通株式がストック・オプションの行使により3,804,000株増加し、発行済株式総数は439,343,900株となっております。

７．第12期よりIFRSを適用しているため、第12期の日本基準については、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づく監査を受けておりません。

８．当社グループは従来、百万円未満を切り捨てておりましたが、第11期より百万円未満を四捨五入して記載しております。

(1）連結経営指標等

（注）１．第12期より国際会計基準（以下、IFRS）に基づいて連結財務諸表を作成しております。

２．売上収益には、消費税等は含まれておりません。

３．第11期において普通株式がストック・オプションの行使により9,407,000株増加し、発行済株式総数は435,539,900株となっております。

４．第12期において普通株式がストック・オプションの行使により3,804,000株増加し、発行済株式総数は439,343,900株となっております。

５．第13期において次の事由により普通株式が減少及び増加したことにより、発行済株式総数は431,256,017株となっております。

・2014年８月29日付の自己株式の消却により10,569,883株の減少

・ストック・オプションの行使により2,482,000株の増加

６．第14期において次の事由により普通株式が減少及び増加したことにより、発行済株式総数は434,117,117株となっております。

・2015年５月29日付の自己株式の消却により7,313,900株の減少

・ストック・オプションの行使により10,175,000株の増加

（注）１．売上高には、消費税等は含まれておりません。

２．2011年７月21日付で株式１株につき100株の分割を行っております。

３．第10期において次の事由により普通株式が増加したことにより、発行済株式総数は426,132,900株となっております。

・2011年７月21日付の普通株式１株につき100株の株式分割による349,360,011株の増加

・2011年７月29日付の有償第三者割当増資による2,500,000株の増加

・2011年12月14日付で新規上場に伴う公募増資による70,000,000株の増加

・ストック・オプションの行使に伴う744,000株の増加

４．第11期において普通株式がストック・オプションの行使により9,407,000株増加し、発行済株式総数は435,539,900株となっております。

５．第12期において普通株式がストック・オプションの行使により3,804,000株増加し、発行済株式総数は439,343,900株となっております。

６．第12期よりIFRSを適用しているため、第12期の日本基準については、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づく監査を受けておりません。

７．当社グループは従来、百万円未満を切り捨てておりましたが、第11期より百万円未満を四捨五入して記載しております。

(1) 連結経営指標等

(注) １．第12期より国際会計基準(以下、IFRS)に基づいて連結財務諸表を作成しております。

２．売上収益には、消費税等は含まれておりません。

３．第11期において普通株式がストック・オプションの行使により9,407,000株増加し、発行済株式総数は435,539,900株となっております。

４．第12期において普通株式がストック・オプションの行使により3,804,000株増加し、発行済株式総数は439,343,900株となっております。

５．第13期において次の事由により普通株式が減少及び増加したことにより、発行済株式総数は431,256,017株となっております。

　　・2014年８月29日付の自己株式の消却により10,569,883株の減少　

　　・ストック・オプションの行使により2,482,000株の増加

６．第14期において次の事由により普通株式が減少及び増加したことにより、発行済株式総数は434,117,117株となっております。

　　・2015年５月29日付の自己株式の消却により7,313,900株の減少

　　・ストック・オプションの行使により10,175,000株の増加

７．第15期において次の事由により普通株式が減少及び増加したことにより、発行済株式総数は434,871,414株となっております。

　　・2016年11月30日付の自己株式の消却により3,168,703株の減少

　　・ストック・オプションの行使により3,923,000株の増加

(注) １．売上高には、消費税等は含まれておりません。

２．第11期において普通株式がストック・オプションの行使により9,407,000株増加し、発行済株式総数は435,539,900株となっております。

３．第12期において普通株式がストック・オプションの行使により3,804,000株増加し、発行済株式総数は439,343,900株となっております。

４．第12期よりIFRSを適用しているため、第12期の日本基準については、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づく監査を受けておりません。

(1) 連結経営指標等

(注) １．第12期より指定国際会計基準(以下、IFRS)に基づいて連結財務諸表を作成しております。

２．売上収益には、消費税等は含まれておりません。

３．第12期において普通株式がストック・オプションの行使により3,804,000株増加し、発行済株式総数は439,343,900株となっております。

４．第13期において次の事由により普通株式が減少及び増加したことにより、発行済株式総数は431,256,017株となっております。

　　・2014年８月29日付の自己株式の消却により10,569,883株の減少　

　　・ストック・オプションの行使により2,482,000株の増加

５．第14期において次の事由により普通株式が減少及び増加したことにより、発行済株式総数は434,117,117株となっております。

　　・2015年５月29日付の自己株式の消却により7,313,900株の減少

　　・ストック・オプションの行使により10,175,000株の増加

６．第15期において次の事由により普通株式が減少及び増加したことにより、発行済株式総数は434,871,414株となっております。

　　・2016年11月30日付の自己株式の消却により3,168,703株の減少

　　・ストック・オプションの行使により3,923,000株の増加

７．第16期において次の事由により普通株式が減少及び増加したことにより、発行済株式総数は440,184,332株となっております。

　　・2017年12月29日付の自己株式の消却により3,103,082株の減少

　　・ストック・オプションの行使により8,416,000株の増加

(注) １．売上高には、消費税等は含まれておりません。

２．第12期において普通株式がストック・オプションの行使により3,804,000株増加し、発行済株式総数は439,343,900株となっております。

３．第12期よりIFRSを適用しているため、第12期の日本基準については、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づく監査を受けておりません。

(1) 連結経営指標等

(注) １．売上収益には、消費税等は含まれておりません。

２. 当社は、2018年４月１日付で普通株式１株につき２株の株式分割を行っております。これに伴い、第13期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、「１株当たり親会社所有者帰属持分」、「基本的１株当たり当期利益」及び「希薄化後１株当たり当期利益」を算定しております。

３．第13期において次の事由により普通株式が減少及び増加したことにより、発行済株式総数は431,256,017株となっております。

　　・2014年８月29日付の自己株式の消却により10,569,883株の減少　

　　・ストック・オプションの行使により2,482,000株の増加

４．第14期において次の事由により普通株式が減少及び増加したことにより、発行済株式総数は434,117,117株となっております。

　　・2015年５月29日付の自己株式の消却により7,313,900株の減少

　　・ストック・オプションの行使により10,175,000株の増加

５．第15期において次の事由により普通株式が減少及び増加したことにより、発行済株式総数は434,871,414株となっております。

　　・2016年11月30日付の自己株式の消却により3,168,703株の減少

　　・ストック・オプションの行使により3,923,000株の増加

６．第16期において次の事由により普通株式が減少及び増加したことにより、発行済株式総数は440,184,332株となっております。

　　・2017年12月29日付の自己株式の消却により3,103,082株の減少

・ストック・オプションの行使により8,416,000株の増加

７. 第17期において次の事由により普通株式が増加したことにより、発行済株式総数は894,278,664株となっております。
・2018年４月１日付で普通株式１株を２株に株式分割したことにより443,794,332株の増加
・ストック・オプションの行使により10,300,000株の増加

８. 当連結会計年度において企業結合に係る暫定的な会計処理を確定し、暫定的に測定された公正価値の修正を行ったため、連結財政状態計算書を遡及修正しております。これに伴い、前連結会計年度(第16期)の関連する主要な経営指標等については、当該修正が反映された後の金額を表示しております。遡及修正の内容については、「第５ 経理の状況１ 連結財務諸表等 連結財務諸表注記 38 企業結合」をご参照ください。